会社役員が知っておきたい会計不正のはなし

昨今、数多くの会計に絡んだ不祥事が報道されている。会計不正にかかわった人物は何らかの責任は免れないが、経営に携わる役員も当然その対応に追われることになる。とくに株主の権利意識の変化から、会社が自社の役員の責任を追及しなければならない場面が増加している。このため、役員は、会社が身を守ってくれるという受け身の考え方を捨てて、「自分の身は自分で守る」という積極的な考え方に変えていく必要がある。本書は、問題となった実例をトレースし、具体的にどのように会計不正に対応していくべきかを、有事の場面と平時の場面とに分けて対応策を述べていく。