建築工事積算実務マニュアル 2023 (令和5年度版)

・公共建築工事共通費積算基準 令和5年改定に準拠
・公共建築工事標準単価積算基準 令和5年改定に準拠
・令和5年3月から適用の公共工事設計労務単価

【改訂のポイント】
・公共建築工事積算基準等資料の令和5年改定に合わせ、「その他」の率は「中間値+1%(環境安全費)」で複合単価を計算
・共通仮設費率・現場管理費率の算定式など、改定に則り、第1章に反映
・「型枠」「構内舗装」では基準類の改定に合わせて修正
・材料単価は分かりやすさを考慮し表記方法を変更
・公共工事設計労務単価の全工種平均約5%アップ!
・材料単価は市場の動向も踏まえ精査し、労務単価とともに複合単価を算出